ここでは、イベントでの講演や、識者へのインタビューなど、CrimeInfoオリジナルの映像資料をご覧いただけます。
映画 『死刑 – Guilty – 』解説 佐藤舞 2023年世界人権デー企画・2023年12月17日(日)
2023年12月10日の世界人権デーに際し、CrimeInfoでは、映画 『死刑 – Guilty – 』のオンライン上映を開催しました。映画 『死刑 – Guilty – 』は、2005年にインドネシアで逮捕されたオーストラリア人グループ「バリ・ナイン」のうちの一人、2015年に死刑が執行されたマイラン・スクマランの最後の72時間を、実際の映像と再現ドラマで描く映画で、2017年にオーストラリアで制作されました。 この動画は、本編上映前に佐藤舞（オーストラリア・モナッシュ大学犯罪学准教授・CrimeInfo副代表）による行われた解説を収録しています。マイラン・スクマランの執行及び麻薬犯罪による死刑をとりまく国際事情、この死刑執行後のオーストラリア政府の動き、そして、”国境を超える死刑制度”についても話が及んでいます。
「死刑の当日告知・即執行は国際人権法違反」北村泰三さん 2023年死刑廃止デー企画・2023年10月12日(木)
10月10日は、世界死刑廃止デーです。2023 年の死刑廃止デーのテーマは、「死刑 不可逆的な拷問: The death penalty: An irreversible torture」。2022年に引き続き、死刑と、拷問またはその他の残虐・非人道的で屈辱的な処遇や刑罰との関係がテーマです。 そこでCrimeInfo では、中央大学名誉教授の北村泰三さんをお招きし、死刑確定者に対し死刑執行をその当日に告知し、即執行する日本の実務が国際人権法に違反することをお話し頂きました。国際人権法の基本から分かり易くかつ丁寧に説き起こされており、日本政府の人権に対する取り組みが世界からどのような目で見られているのか、その一端が解説されています。
北村泰三さん プロフィール：
熊本大学法学部講師・助教授・教授を経て2004年より中央大学大学院法務研究科（法科大学院）教授。2022年3月、中央大学法科大学院停年退職、同年4月、中央大学名誉教授。この間、ロンドン大学キングスカレッジ研究員（1987～1988年）、ストラスブール大学法学部客員研究員（2020～2021年）、難民審査参与員（2015年4月～現在）。博士（法学）（中央大学）。北村泰三、山口直也編『弁護のための国際人権法』（現代人文社、2004年）、北村泰三『国際人権と刑事拘禁』（日本評論社、1996年）をはじめ、著書・論文多数。
「いま司法に問う、日本の死刑—金子武嗣& 上原邦彦死刑確定者人権基金 援助３事件・弁護団報告—」2023年7月28日ウェビナー
死刑確定者を支える弁護士の活動に資金提供と助言を行うことを主な事業とする「一般財団法人金子武嗣＆上原邦彦死刑確定者人権基金」が、2020 年3月に設立されました。
基金の援助によって、これまでに、
・再審請求中の死刑執行国家賠償請求事件
・死刑の執行告知と同日の死刑執行受忍義務不存在確認及び国家賠償請求事件
・絞首刑執行差止等請求事件
の３件が大阪地方裁判所に提訴され、2023年8月現在、進行中です。
死刑の問題性を、具体的な事件として、憲法、条約、法律に照らし正面から問うこれらの訴訟の進行状況について、各事件の弁護団事務局長にお話しをうかがいました。※各事件の訴状・プレスリリースは、金子武嗣&上原邦彦・死刑確定者人権基金 支援事件 でご覧いただけます。
「死刑確定者の処遇と人権」佐藤舞＋大野鉄平さん 2022年12月9日世界人権デー企画
現在の日本における死刑確定者の処遇が、国際法で禁止されている「残虐な、非人道的な若しくは品位を傷つける取り扱い若しくは刑罰」に当たるのか。世界人権デーに、「死刑確定者の処遇」という観点から、二人のスピーカーからお話をうかがいました。 2020 年に日本弁護士連合会が実施した「死刑確定者の処遇状況に関するアンケート」から浮かび上がる日本の死刑確定者処遇の実情を、CrimeInfo 副代表の佐藤舞が報告しました。 また、2022年秋、東京拘置所の居室で14 年以上にわたり、24 時間カメラ監視の処遇を受けた死刑確定者が原告となり、国家賠償請求訴訟を提起しました。この訴訟の原告代理人である大野鉄平さん（弁護士・監獄人権センター事務局長）からお話を伺いました。
2022年死刑廃止デー企画 「死刑と拷問」(佐藤舞)＋「望むのは死刑ですかII オウム “大執行”と私」長塚洋監督挨拶
10月10日の世界死刑廃止デーに合わせて、CrimeInfoでは、映画「望むのは死刑ですかII オウム “大執行”と私」のオンライン上映会を開催しました。 映画上映の前には、2022年の死刑廃止デーのテーマである「死刑への道は、拷問で満ちている」についてCrimeInfo副代表の佐藤舞が解説し、それに続き、「望むのは死刑ですかII オウム “大執行”と私」の監督である長塚洋さんがご挨拶くださいました。
「元法務省職員と一緒に写真で見る、語る日本の刑務所」2022年7月29日開催
「2018 年初春、法務省矯正局と各刑事施設の全面的な協力により、東京工芸大学芸術学部写真学科で学ぶ6 名の学生が刑務所・拘置所を訪れて写真を撮影し、それぞれの感性で作品に表現しました。今回は、これらの写真を素材に、実際に刑務所等での勤務経験のある中村麗子さん、新海浩之さんから、「刑務所」について、そして、刑務所と、私たちが構成する「社会」とのつながりについて、お話しいただきました。
新海 浩之さんプロフィール
1956 年、福島県生まれ。哲学者。東京大学名誉教授。
主な著書に、『記憶のエチカ』『証言のポリティクス』『デリダ脱構築と正義』『戦後責任論』『歴史／修正主義』『反・哲学入門』『教育と国家』『靖国問題』『国家と犠牲』『犠牲のシステム 福島・沖縄』『日米安保と沖縄基地論争』など多数。
20 世紀の西欧哲学、とくにジャック・デリダなど現代思想の研究で知られ、また、歴史、教育、憲法、原発、基地問題など、政治・社会の全般にわたり著作と発言を展開されています。
中村 麗子さんプロフィール
広島大学法学部卒業後、1993年法務省入省。矯正局・大臣官房人事課・国連アジア極東犯罪防止研修所・岩国刑務所・栃木刑務所にて勤務。この間、人事院による派遣制度により東京大学大学院法学政治学研究科修士課程にて民事法制や刑事政策につき学ぶ。2000年、法務省を退職。司法書士としての活動を経て、広島大学法科大学院修了。2018 年弁護士登録（広島弁護士会所属）。近年は、罪に問われた人の社会復帰等のため弁護士が継続的な支援をする「よりそい弁護士」の制度化（広島弁護士会内）に向け奔走してきた。同制度は2022年7月から運用が開始された。保護司としても活動中。
「なぜ私は死刑に反対なのか」高橋哲哉さんオンライン講演会 2022年6月18日開催
「戦争と死刑は国家が『合法的』と称して行なう殺人行為である。」―これは、高橋哲哉さんが、アムネスティ・インターナショナル「死刑廃止に向けてのメッセージ」に寄せられた言葉です。
日々リアルタイムでウクライナ情勢が報道される今、改めて国家が人の生命を奪う戦争と死刑についてともに考える機会となるよう、CrimeInfoでは2022年6月18日に高橋哲哉さんによるオンライン講演会「なぜ私は死刑に反対なのか」（協力：公益社団法人アムネスティ・インターナショナル日本）を開催しました。
高橋哲哉さんプロフィール：
1956 年、福島県生まれ。哲学者。東京大学名誉教授。
主な著書に、『記憶のエチカ』『証言のポリティクス』『デリダ脱構築と正義』『戦後責任論』『歴史／修正主義』『反・哲学入門』『教育と国家』『靖国問題』『国家と犠牲』『犠牲のシステム 福島・沖縄』『日米安保と沖縄基地論争』など多数。
20 世紀の西欧哲学、とくにジャック・デリダなど現代思想の研究で知られ、また、歴史、教育、憲法、原発、基地問題など、政治・社会の全般にわたり著作と発言を展開されています。
「被拘禁者を親に持つ子どもたち」矢野恵美さん CrimeInfo世界人権デー企画 2021年12月10日開催
12月10日は世界人権デーです。 自由を奪われ刑事施設に収容されている人々にも、家族がいます。子どもを持つ人も多くいます。被拘禁者を親にもつ子どもたちは、自分ではどうすることもできない事情によって、過酷な運命を強いられています。国際社会では、こうした子どもたちへのケアやサポートの必要性が重視されつつありますが、日本での取組みは進んでいません。子どもたちの置かれた状況と社会の課題について、一緒に考えてみませんか。
講演は、刑事法、被害者学、ジェンダー法、北欧法を専門とされている矢野恵美さん（琉球大学法科大学院教授）。
また、国連子どもの権利委員会委員長の大谷美紀子さん（弁護士）が当企画に向けてお寄せくださったビデオメッセージも上映しました。
矢野恵美さんプロフィール：
東北大学ジェンダー政策研究センター研究員、東北大学国際高等融合領域研究センター助教、琉球大学法科大学院准教授等を経て2015 年から琉球大学法科大学院教授。琉球大学ハラスメント相談支援センター長、琉球大学学長
補佐（ハラスメント防止担当）を兼務。日本学術会議連携会員、ジェンダー法学会理事。女子刑務所のあり方研究員会委員。2003 年から全国の少年院で被害者視点教育を実施。
専門は刑事法、被害者学、ジェンダー法、北欧法。
本テーマに関わる論文として「受刑者を親にもつ子どもについて考える」『刑政』第128 巻第1 号（2017 年）14頁－29 頁、「スウェーデンにおける受刑者を親にもつ子どもへの配慮について ( 小特集 犯罪者を親にもつ子どもについて考える) 」『法律時報』 89 巻6 号（2017 年）78 頁－81 頁、「日本の女性刑務所が抱える問題について考える」『慶應法學』第37 号（2017 年）107 頁－124 頁、「トランスジェンダー受刑者の処遇」『ジェンダー法研究』第5号（2018 年）155 頁―172 頁、「ジェンダーの視点から見た刑務所―男性刑務官の執務環境とセクシャル・マイノリティ受刑者の処遇」山元一・只野雅人・蟻川恒正・中林暁生編『憲法の普遍性と歴史性 辻村みよ子先生古稀記念論集』日本評論社（2019 年）357 頁－386 頁等。
「死刑廃止における国際法の役割」ウィリアム・A・シャバス氏インタビュー Eleos Justice Conversation Series 2021年7月15日開催
2021 年 7 月 15 日（木）にオンライン開催された、ウィリアム（ビル）・シャバス教授へのインタビュー・Eleos Justice Conversation Series「死刑廃止における国際法の役割」に、日本語字幕を付けました。 本セミナーでは、国際刑事法・人権法の第一人者であるウィリアム（ビル）・シャバス教授をお招きし、市民的及び政治的権利に関する国際規約 (ICCPR) を中心に、死刑制度の制限や廃止における国際法の役割について議論しています。
Eleos Justice は、死刑廃止を目指す NGO「Capital Punishment Justice Project」とモナッシュ大学法学部の共同プロジェクトで、Conversation Series は、学識経験者、実務家、弁護人などの優れた人材を集め、アジア太平洋地域における死刑制度に関する問題を議論するシリーズです。第 5 回目となる本企画は、CrimeInfo もイベントパートナーとして参加しました。
ウィリアム・A・シャバス氏 プロフィール：
ロンドンのミドルセックス大学の国際法教授、ライデン大学の名誉教授、パリ政治学院の著名な客員教授。また、アイルランド国立大学ゴールウェイ校の名誉教授であり、アイルランド人権センターの名誉会長でもあります。人権および国際刑事法の分野で、主な著書に『Oxford Commentaries on the Rome Statute』や『European Convention on Human Rights』など。
国連事務総長に対し死刑に関する 5 年ごとの報告書を作成しているほか、「シエラレオネ真実和解委員会（Sierra Leone Truth and Reconciliation Commission）」のメンバー、カナダ勲章のオフィサー、ロイヤル・アイリッシュ・アカデミーのメンバー、いくつかの名誉博士号を持ちます。
「女性と死刑―死刑を科された女性：その知られざる現実」後藤弘子さん CrimeInfo死刑廃止デー企画 2021年10月1日開催
10月10日は世界死刑廃止デーです。
2021年のテーマは「死刑を科された女性：その知られざる現実」。
日本では、1981年以降、14人の女性の死刑が確定しています。（https://www.crimeinfo.jp/data/dplist/female/）。しかし、「女性と死刑」という観点からの議論は低調といわざるをえません。そうした状況下、CrimeInfo論文＆エッセイ集８号「死刑とジェンダー」（2019年）（https://www.crimeinfo.jp/articles-dissertations-books/paper-collections/）を執筆された後藤弘子さんをお招きしてお話を伺いました。
後藤弘子さん プロフィール：
立教大学法学部助手、東京富士大学経営学部助教授などを経て、2004年4月から千葉大学大学院専門法務研究科教授。2017年4月から組織変更のために、千葉大学大学院社会科学研究院教授、2018年から2020年まで千葉大学大学院専門法務研究科長。専門は刑事法。
ジェンダー法学会副理事長、日本被害者学会理事。内閣府男女共同参画局女性に対する暴力に関する専門調査会委員。NPO法人子どもセンター帆希理事長、NPO法人千葉性暴力被害支援センターちさと副理事長。
共著として、『治療的司法の実践』、『ストーキングの現状と対策』、『性暴力と刑事法』など。論文として、「性犯罪既定の改正が意味するもの」現代思想2018年7月号など。
「『再審請求中の死刑執行』を問う」葛野尋之さん 2021年5月21日開催
近年、再審請求中の死刑確定者の死刑執行が繰り返されています。2017 年から2019 年までの3 年間に執行された22 人のうち、再審請求中の確定者は少なくとも15 人（CrimeInfo「死刑確定者リスト」より）。しかも、再審請求中に死刑が執行された場合には、裁判所が請求手続を終了させる事例が続出しています。再審制度の根幹を揺るがす事態といっても過言ではありません。
そこで、CrimeInfo では、死刑制度・再審制度に造詣が深く、判例時報の連載「死刑制度論のいま̶基礎理論と情勢の多角的再考（７）」として「再審請求中の死刑執行と再審請求手続」を執筆された葛野尋之教授(一橋大学) にお話を伺いました。
葛野尋之さん プロフィール：
1961 年生まれ。一橋大学法学部卒業、同大学院法学研究科修了。博士（法学）。現在、一橋大学
大学院法学研究科教授。専門は刑事法・少年法。
主著に、『刑事司法改革と刑事弁護』（現代人文社、2017 年）、『未決拘禁法と人権』（現代人文社、2012 年）、『少年司法における参加と修復』（日本評論社、2009 年）、『刑事手続と刑事拘禁』（現代人文社、2007 年）、『少年司法の再構築』（日本評論社、2003 年）。
「『獄友』を見て監督と語ろう」金聖雄インタビュー 世界人権デーイベント2020年12月13日開催
毎年12月10日は「世界人権デー」です。CrimeInfoでは、2020年12月13日に、殺人犯という濡れ衣を着せられた「冤罪被害者」たちの姿を追ったドキュメンタリー映画「獄友」オンライン上映会と、「獄友」を撮られた金聖雄監督をお招きした ZOOMトークライブQ&A を開催しました。
ZOOMで行われたQ＆Aには、参加者の方々から有意義なご質問を多数いただきましたが、ここでは、当団体副代表の佐藤舞から金監督に行ったインタビュー部分を公開します。
冤罪三部作と言われる『ＳＡＹＡＭＡ みえない手錠をはずすまで』（2013年、毎日映画コンクールドキュメンタリー映画賞受賞）、『袴田巖 夢の間の世の中』（16年）、『獄友（ごくとも）』（18年）を撮影された金監督。なぜ監督が冤罪被害者の姿を追ったドキュメンタリー映画を撮ったのか、冤罪の被害を受けた「獄友」たちと彼らを支える人たちと長く接することによって監督にどのような心境の変化があり、「死刑」「冤罪」についてどのように考えが変わっていったのか。映画本編では多く語られることのなかった金監督の心境や、映画では収めきれなかった「獄友」たちの姿が語られています。
ドキュメンタリー映画「獄友」特設サイト
http://www.gokutomo-movie.com/
金聖雄(キム・ソンウン) 監督 プロフィール：http://kimoon.net/
映画、テレビ番組、PR映像など幅広く手がける映画作家。「花はんめ」「空想劇場」などのドキュメンタリー映画を製作。2013年の「SAYAMA みえない手錠をはずすまで」は、キネマ旬報文化映画第３位、毎日映画コンクールドキュメンタリー映画賞授賞。前作は「袴田巖 夢の間の世の中」。1963年大阪生まれ、在日２世。
「大谷恭子さんと語る『弁護士へのアクセス：生と死の分かれ目』」CrimeInfo死刑廃止デー企画 2020年10月9日開催
2020年10月9日に行われた CrimeInfo死刑廃止デー企画「大谷恭子さんと語る『弁護士へのアクセス：生と死の分かれ目』」を動画に納めました。
2020年の死刑廃止デーのテーマは、「弁護士へのアクセス」でした。刑事裁判には弁護人は必須、しかし、大切なことはそれだけではありません。大谷弁護士がご自身の弁護活動の中で何を経験し、実感されたのか、貴重なお話を聞くことができます。
日本語字幕付きです。
大谷恭子弁護士 プロフィール：
1978年弁護士登録。
1980年、永山則夫さんの控訴審弁護団に加わり、差し戻し控訴審まで約6年間年弁護人を務める。
永山事件以外にも、連合赤軍事件、アイヌ民族肖像権裁判、地下鉄サリン事件、日本赤軍事件など、様々な死刑事件に取り組む。
2013～2017年、東京弁護士会の刑事対応型の公設事務所・北千住パブリック法律事務所所長。
永山則夫さんの死刑執行（1997年）の後、永山さんの遺志を継ぎ、ペルーの貧しい子どもたちを支援する「永山子ども基金」を設立し、代表に。また、貧困、虐待、ネグレクト、DV、いじめ、性的搾取、薬物依存など様々な問題に苦しみ、生きづらさを抱える少女や若い女性たちに寄り添う「若草プロジェクト」代表理事を務めるなど、刑事事件以外にも、社会的に弱い立場におかれた人々に寄り添う活動に取り組んできた。主な著書に『それでも彼を死刑にしますか―網走からペルーへ 永山則夫の遥かなる旅』（現代企画室）、『共生社会へのリーガルベース―差別と闘う現場から』（現代書館）などがある。